臥梁の直下のブロックには、横筋用ブロックを使用し、臥梁へのコンクリートの打込みを行った。

ブロックの空洞部を通して電気配管を行うに当たり、横筋のかぶり厚さに支障のな いように空洞部の片側に寄せて配管を行った。

ブロック塀の縦筋については、下部は基礎に定着させ、上部は最上部の横筋に90度フック、余長5dで定着させた。

ALCパネルの最小幅は、300mmとした。

ALCパネルの短辺小口相互の接合部の目地幅は、耐火目地材を充塡する必要がなかったので、10mmとした。

根太を設けた床組の床下地板には、厚さ12mmのパーティクルボードを使用した。

桁に使用する木材については、継伸しの都合上、やむを得ず短材を使用する必要が あったので、その長さを2mとした。

外壁の通気構法において、特記がなかったので、下地の通気胴縁の寸法を、厚さ18mm×幅100mmとした。

建入れ直し後の建方精度の誤差において、特記がなかったので、垂直・水平ともに1/1,000以下を許容した。

防腐処理において、薬剤を塗布した後、十分に乾燥させ、2回目の塗布を行った。

大引の継手は、床束心から150mm程度持ち出した位置とし、腰掛け蟻継ぎとした。

せっこうラスボードの張付けにおいて、釘留め間隔をボード周辺部については150mm、その他の中間部は200mmとした。

末口寸法180mmの小屋梁の継手は、受材上で台持ち継ぎとし、六角ボルトM12で緊結した。

床仕上げの縁甲板張りは、本実、隠し釘打ちとした。

開口部のまぐさ・窓台の仕口は、柱に対して傾ぎ大入れとした。

シーリング工事において、バックアップ材はシーリング材と十分に接着させた。

住宅屋根用化粧スレートの葺板は、特記がなかったので、1枚ごとに専用釘を用いて野地板に直接留め付けた。

アスファルト防水工事において、出隅・入隅等へのストレッチルーフィングの増張りを行った後、一般平場部分にストレッチルーフィングを張り付けた。

木造住宅の粘土瓦葺における瓦の留付けに使用する緊結線は、径0.9mmのステンレス製のものとした。

木造住宅の金属板葺の下地に使用する改質アスファルトルーフィング下葺材の張付けは、野地板の上に軒先と平行に敷き込み、重ね幅をシートの長手方向200mm、流れ方向100mmとした。

外壁湿式工法による石材の取付けにおいて、石材の裏面とコンクリート躯体面との間隔を40mmとした。

壁のタイルの改良圧着張りにおいて、タイル下地面とタイル裏面の双方に張付けモルタルを塗り付けた。

壁のモザイクタイル張りにおいて、表張り紙の紙はがしは、張付け後に時期を見計らい、表面に水湿しをしてから行った。

ラス下地面へのせっこうプラスター塗りにおいて、上塗りは中塗りが半乾燥の状態のうちに行った。

屋内の床面のセルフレベリング材塗りにおいて、材料が硬化するまでの間は、窓や出入口を開けて通風を確保した。

木部の素地ごしらえにおいて、節止めに木部下塗り用調合ペイントを塗布した。

屋内のせっこうボード面は、合成樹脂エマルションペイント塗りとした。

内壁の中塗り及び上塗りにおいて、塗料の色を変えた。

塗装場所の湿度が85％であったので、塗装を行わなかった。

冬期におけるコンクリート面への塗装において、コンクリート素地の乾燥期間の目安を、14日間とした。

鉄筋コンクリートの水掛り部分におけるアルミニウム製建具枠の取付けに当たって、仮留め用のくさびを取り除き、モルタルを充塡した。

アルミニウム製建具に厚さ18mmの複層ガラスをはめ込むに当たって、特記がなかったので、建具枠のガラス溝の掛り代を15mmとした。

接着工法により直張り用複合フローリングを張り付けるに当たって、ウレタン樹脂系接着剤を用いた。

コンクリート壁下地にせっこうボードを直張りするに当たって、せっこうボード表面への仕上材に通気性があったので、直張り用接着剤の乾燥期間を、5日間とした。

全面接着工法によりフリーアクセスフロア下地にタイルカーペットを張り付けるに当たって、タイルカーペットは、下地パネルの目地にまたがるように割り付けた。

雨水用排水ますには、深さ150mmの泥だめを設けた。

住宅用防災警報器は、天井面から下方0.15m以上0.5m以内の位置にある壁の屋内に面する部分に取り付けた。

ユニットバスの設置に当たって、下地枠の取付けに並行して、端末設備配管を行っ た。

LPガス(液化石油ガス)のガス漏れ警報設備の検知器は、ガス燃焼器から水平距離4m以内、かつ、その上端が床面から上方0.3m以内の位置となるように取り付けた。

給水管と排水管を平行に地中に埋設するに当たって、両配管の水平間隔を400mmとし、給水管が排水管の上方となるようにした。

外壁のタイル張替えにおいて、張付け後のタイルの引張接着強度は、接着力試験機を用いて測定した。

コンクリート打放し仕上げの外壁改修において、幅0.5mmの挙動のあるひび割れについては、Uカットシール材充塡工法を採用した。

かぶせ工法によるアルミニウム製建具の改修において、既存枠へ新規に建具を取り付けるに当たり、小ねじの留付け間隔は、中間部で500mmとした。

床の改修において、ビニル床シートの張付け前にモルタル下地の乾燥程度を確認するため、高周波式水分計による計測を行った。

建材の撤去において、アスベスト含有の有無を把握するため、目視、設計図書等により製品名、製造所名、製造年月日等の確認を行った。

杭工事において、地盤が軟弱であったので、地盤アンカー工法を採用した。

防水工事において、におい対策に有効なトーチ工法を採用した。

土工事において、掘削機械が置かれている地面よりも高い位置の土砂の掘削に、パワーショベルを使用した。

鉄筋工事において、鉄筋の切断にシヤーカッターを使用した。

鉄骨工事において、トルシア形高力ボルトの一次締付けに電動式インパクトレンチ を使用した。

(1)
［A］工事原価
［B］工事価格
［C］直接工事費

(2)
［A］工事原価
［B］直接工事費
［C］工事価格

(3)
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［C］工事価格

(4)
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(5)
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施工のため第三者に損害を及ぼしたときは、発注者の責めに帰すべき事由により生じたものを除き、受注者の負担とする。

受注者は、発注者に対して、工事内容の変更(施工方法等を含む。)に伴う請負代金の増減額を提案することができない。

受注者は、工事の施工中、この工事の出来形部分と工事現場に搬入した、工事材料、 建築設備の機器などに火災保険又は建設工事保険を付し、その証券の写しを発注者に提出する。

発注者は、受注者、監理者又は設計者(その者の責任において設計図書を作成した者をいう。)の求めにより、設計意図を正確に伝えるため設計者が行う質疑応答又は説明の内容を受注者及び監理者に通知する。

契約を解除したときは、発注者が工事の出来形部分並びに検査済みの工事材料及び設備の機器(有償支給材料を含む。)を引き受けるものとして、発注者及び受注者が協議して清算する。