転職で年収アップを目指す方へ｜求人探しで参考にしたい！年収の平均データまとめ

最終更新日：2024-11-12

こんにちは、建設業に特化した転職エージェント「施工管理求人.com」です。

転職を検討する際に、「年収をアップさせたい」と考える方は多いと思います。ですが、いざ求人を探し始める時に、「とにかく今より年収を上げたい」という漠然とした目標のままだと、希望に合う求人を絞り込むのが困難になってしまいます。

具体的な目標を設定する上で、「平均がどのくらいなのか」を知っておくことは、非常に重要です。そこでこの記事では、様々な観点から見た年収の平均データをまとめました。効率的に転職活動を進めるために、ぜひ参考にしてみて下さいね。

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年齢別の平均年収

まずは、自分と同年代の平均年収をチェックしておきましょう。
厚生労働省の「令和2年賃金構造基本統計調査」から算出した、性別・年齢階級別の平均年収は、下記の通りです。

一般的に、平均年収は年齢を重ねるにつれて上がっていき、男性は55～59歳、女性は50～54歳でピークを迎えた後は、下がっていく傾向にあるようです。
ご自分の現在の年収や、今後のライフプランを考慮しながら、ぜひ目標年収の設定にお役立てください。

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国税庁の「民間給与実態統計調査結果（令和2年分）」によると、事業所規模別の平均年収は下記の通りです。

（単位：万円）
事業所規模	年収	給料・手当	賞与
10人未満	347.8	326.5	21.3
10人以上	408.3	368.6	39.7
30人以上	408.8	355.8	53.0
100人以上	430.9	361.1	69.7
500人以上	464.7	384.4	80.3
1,000人以上	496.5	398.9	97.6
5,000人以上	508.7	406.2	102.4

一般的に、事業所規模が大きいほど、平均年収は高い傾向にあるようです。
ただし、「規模の大きい会社に転職すれば、年収アップが叶う」と一概に言うことはできません。小規模な会社でも、仕事ぶりや能力が評価され、早くから役職が付いた場合などは、同年代の平均より高い年収を得ることも可能です。

「勤続年数に応じて、堅実に年収が上がる会社が良い」「仕事で成果を出して、ガンガン昇給を目指したい」など、希望する働き方も加味した上で、転職先を決めるのがオススメです。

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次に、業種別の平均年収を見てみましょう。
国税庁の「民間給与実態統計調査結果（令和2年分）」をもとに、平均年収の高い順にまとめたのが、下記表です。

（単位：万円）
業種	年収	給料・手当	賞与
電気・ガス・熱供給・水道業	715	569	146
金融業、保険業	630	489	141
情報通信業	611	497	114
建設業	509	437	72
学術研究、専門・技術サービス業、教育、学習支援業	503	413	90
製造業	501	410	92
複合サービス事業	452	355	97
運輸業、郵便業	444	390	54
不動産業、物品賃貸業	423	375	48
医療、福祉	397	342	55
卸売業、小売業	372	323	49
サービス業	353	314	38
農林水産・鉱業	300	265	35
宿泊業、飲食サービス業	251	239	13